原口要
表示
はらぐち かなめ 原口 要 | |
---|---|
![]() 原口要 | |
生誕 |
嘉永4年5月25日[1] (1852年7月12日) ![]() (現)長崎県雲仙市 |
死没 |
昭和2年1月23日 (1927年1月23日(74歳没) ) 東京市牛込区納戸町 |
墓地 | 青山墓地 |
国籍 |
![]() |
別名 | 原口龍水 |
出身校 | レンセラー工科大学 |
職業 | 技師 |
活動期間 | 明治、大正 |
時代 | 明治 |
雇用者 | 東京府,工部省 |
配偶者 | はる 大村鋿太郞(鉄道省技師)姉 |
子供 |
三男:原口武夫(大蔵事務官) 長女:喜久代(大貫龍城妻) 二女:松代(宮澤源吉 妻) |
親 | 進藤伊織 |
親戚 |
妻の妹ハマ:若尾虎治(陸軍中将)妻 妻の妹すゑ:志賀虎一郎(日本銀行)妻 |
栄誉 |
勲六等瑞宝章 勲五等瑞宝章 勲四等瑞宝章 勲三等瑞宝章 勲三等旭日中綬章 |
原口 要(はらぐち かなめ、嘉永4年5月25日[1](1851年6月24日) - 昭和2年(1927年)1月23日)は日本の鉄道技術者、都市計画技術者、実業家。詩人。龍水と号して漢詩をよくした。
経歴
[編集]嘉永4年(1851年)[1]、肥前南高来郡西郷村に島原藩士進藤伊織の三男として生まれる。明治2年(1869年)同藩士原口謙介の養子となる[2]。上京し、安井息軒のもとで漢学を修め。明治3年(1870年)から大学南校、開成学校にまなぶ。明治8年(1875年)にレンセラー工科大学に留学し、卒業後はデラウエァア橋梁会社で橋梁工事を担当、その後ペンシルベニア鉄道会社に移り、鉄道建設を担当する。 明治13年(1880年)に帰国、東京府御用掛として、上下水道施設の整備改良、品川湾改修計画や鎧橋、吾妻橋設計などを担当する。明治16年(1883年)からは工部省鉄道局技師を兼務し、鉄道技術者として各地の鉄道建設にかかわる。退官後は民間企業の取締役や、清国や台湾で鉄道顧問をつとめる。
- 1870年(明治3年)藩主の選抜で大学南校に入学し英学を修め、のち開成学校にすすむ。
- 1975年(明治8年)文部省よりアメリカ留学を命ぜられ、レンセラー工科大学で学ぶ。
- 1878年(明治11年)同校卒業後、デラウエァア橋梁会社に入社し橋梁工事を担当、その後ペンシルベニア鉄道会社の技師となり、フィラデルフィア付近の鉄道工事を担当する。
- 1880年(明治13年)帰国し、東京府御用係となる。
- 1883年(明治16年)4月17日 工部省少技長に任じられ新橋鉄道局建築課長。東京府と兼務する。[3][4]
- 1884年(明治17年)
- 1885年(明治18年)1月23日 東京府市区改正審査委員に任命される(12月まで)。[6]
- 1886年(明治19年)
- 1887年(明治20年)12月9日 設計した吾妻橋(台東区、隅田川)が開通する。[9]
- 1888年(明治21年)
- 1889年(明治22年)5月7日 工学博士の学位を授与される。日本で初めて工学博士となった5人のうちの1人。他に古市公威、松本荘一郎、志田林三郎、長谷川芳之助がいる。[13]
- 1890年(明治23年)10月9日 神戸建築課長兼汽車課長となる。[14]
- 1891年(明治24年)6月20日 鉄道庁一等技師となる。[15]
- 1892年(明治25年)8月18日 震災予防調査会臨時委員に任命される。[16]
- 1893年(明治26年)11月10日 逓信省鉄道技師、鉄道局工務課長兼線路調査掛長を命ぜられる。[17][18]
- 1894年(明治27年)
- 1895年(明治28年)3月13日 大本営附を命ぜられ臨時鉄道隊の設計および事業監督を行う。[22]
- 1896年(明治29年)
- 1897年(明治30年)
- 1901年(明治34年)6月13日 設立された博多湾鉄道の取締役となる。[31]
- 1904年(明治37年)5月16日 設立された帝国鉄道協会理事に就任する。[32]
- 1906年(明治39年)
- 1912年(明治45年)
- 1912年(大正元年)7月20日 富士製紙株式会社取締役に就任する。[38]
- 1920年(大正9年)6月23日 帝国鉄道協会副会長に就任する(大正10年10月まで)。[39]
- 1926年(大正15年)9月8日 神戸有馬電気鉄道監査役に就任する。
- 1927年(昭和2年)1月23日 病気のため自宅にて死去。27日青山斎場にて告別式、墓所は青山霊園。[40]
栄典
[編集]- 位階
- 不明 - 従六位[41]
- 1886年(明治19年)7月8日 - 正六位[42]
- 1892年(明治25年)1月21日 - 従五位[43]
- 1894年(明治27年)10月11日 - 正五位[44]
- 1897年(明治30年)10月30日 - 従四位[45]
- 1927年(昭和2年)1月24日 - 正四位[46]
- 勲章・その他
- 1889年(明治22年)10月29日 - 勲六等瑞宝章[47]
- 1890年(明治23年)10月16日 - 木杯一箇[48]
- 1883年(明治26年)12月28日 - 勲五等瑞宝章[49]
- 1885年(明治28年)
- 1927年(昭和2年)1月24日 - 旭日中綬章[46]
脚注
[編集]- ^ a b c 『人事興信録 第4版』など、嘉永5年1月9日生まれとするものもある。
- ^ a b c d 日本交通協会編『鉄道先人録』日本停車場株式会社刊,1972年,pp.298-299
- ^ 「雑報」『朝日新聞』第2148号 大阪朝刊1面 明治16年4月22日
- ^ 鉄道省編『日本鉄道史 上』,鉄道省,1922年,p.88,p.169
- ^ 『官報』第262号「官庁彙報」明治17年5月16日
- ^ 『官報』第467号「官庁彙報」明治18年1月23日>
- ^ 『官報』第851号「叙任」明治19年5月6日
- ^ 鉄道省編『日本鉄道史上』,鉄道省,1922年,pp.800-801
- ^ 『官報』第1336号「彙報」明治20年12月10日
- ^ 『官報』第1428号「彙報」明治21年4月7日
- ^ 鉄道省編『日本鉄道史 上』,鉄道省,1922年,pp.800-801
- ^ 『官報』第1604号「叙任及辞令」明治21年11月1日
- ^ 『官報』第1454号「彙報」明治22年5月8日
- ^ 『官報』第2187号「叙任及辞令」明治23年10月11日
- ^ 『官報」第2393号「叙任及辞令」明治24年6月23日
- ^ 『官報』第1604号「叙任及辞令」明治25年8月19日
- ^ 『官報』第3113号「叙任及辞令」明治26年11月13日
- ^ 『官報」第3114号「辞令」明治26年11月14日
- ^ 『官報』第3297号「叙任及辞令」明治27年6月27日
- ^ 『官報」第3298号「叙任及辞令」明治27年6月28日
- ^ 『官報」第3418号「叙任及辞令」明治27年11月17日
- ^ 「大本営より 鉄道技監並書記大本営付被命度件」 アジア歴史資料センター Ref.C06021928200
- ^ 『官報』第3837号「叙任及辞令」明治29年4月17日
- ^ 鉄道省編『日本鉄道史 中』,鉄道省,1922年、p.792。
- ^ 『官報』第3972号「叙任及辞令」明治29年9月22日
- ^ 『官報」第4007号「叙任及辞令」明治29年11月5日
- ^ 『官報』第4030号「叙任及辞令」明治29年12月2日
- ^ 台湾総督府鉄道部編「私設鉄道」『台湾鉄道史・中』,1910年,pp.445-446
- ^ 台湾総督府鉄道部編「台湾鉄道会社」『台湾鉄道史・上』,1910年,p.279,472
- ^ 『官報』第4246号「叙任及辞令」明治30年8月26日
- ^ 『官報』第6154号「広告・商業登記」明治34年6月15日
- ^ 『官報』8678号「広告・法人登記」明治37年5月18日
- ^ 「清国の鉄道について」『好学雑誌(70),好学会,1909年,pp.1472-1474
- ^ 李 廷江「張之洞と日本人顧問原口要―粤漢・川漢鉄道をめぐる日中関係の一側面」,中央大学政策文化総合研究所年報(23),2020年,pp.115-141
- ^ 『官報』第6832号「広告・商業登記」明治39年4月12日
- ^ 「清国革命動乱ノ際孫逸仙ノ招請ニ応シ鉄道事業調査ノ為渡清一件」 アジア歴史資料センター Ref.B04010977000
- ^ 『官報」第8678号「広告・法人登記」明治45年6月18日
- ^ 『官報』第5号「広告・商業登記」大正元年8月5日
- ^ 「大正9年度業務報告」『帝國鉄道協會會報 22(4)』,帝国鉄道協会,1922年,p.174
- ^ 「広告」『朝日新聞』第14615号 東京朝刊6面 昭和2年1月26日
- ^ 『勅奏任官員録 明治17年7月改正』,文部省,1884年では従六位となっているが、叙位された日附は不明である。
- ^ 『官報』第907号「叙任及辞令」明治19年7月10日。
- ^ 『官報』第2566号「叙任及辞令」明治25年1月22日。
- ^ 『官報』第3388号「叙任及辞令」明治27年10月11日。
- ^ 『官報』第4302号「叙任及辞令」1897年11月1日。
- ^ a b 『官報』第24号「叙任及辞令」昭和2年1月28日。
- ^ 『官報』第1902号「叙任及辞令」明治22年10月30日。
- ^ 『官報』第2541号「彙報」明治23年12月17日
- ^ 『官報』第3152号「叙任及辞令」明治26年10月30日。
- ^ 『官報』第3593号「叙任及辞令」明治28年10月30日。
- ^ 『官報』第3950号附録 明治29年8月27日
- ^ 『官報』第3704号「叙任及辞令」昭和2年11月1日。