石井良助
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人物情報 | |
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生誕 |
1907年(明治40年)12月14日![]() |
死没 | 1993年1月12日(85歳没) |
居住 |
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国籍 |
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出身校 | 東京帝国大学 |
学問 | |
時代 | 昭和時代前期 - 平成時代前期 |
活動地域 |
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研究分野 | 法制史 |
研究機関 |
東京帝国大学 新潟大学 専修大学 創価大学 |
学位 | 法学博士 |
主な受賞歴 |
紫綬褒章(1970年) 勲二等旭日重光章(1978年) 文化功労者(1984年) 文化勲章(1990年) 贈・従三位勲一等瑞宝章(1993年) |
石井 良助(いしい りょうすけ、1907年(明治40年)12月14日[1] - 1993年(平成5年)1月12日[2])は、日本の法制史学者。専門は日本法制史。学位は、法学博士(東京帝国大学・1937年)。東京大学名誉教授。勲二等旭日重光章、文化功労者、文化勲章。贈・従三位 勲一等瑞宝章(没時陞叙)。
来歴
[編集]東京府(現在の東京都大田区)生まれ。東京府立第一中学校[3]、第一高等学校[4]、東京帝国大学法学部法律学科卒業[5]後の1930年(昭和5年)に東大助手に採用される。2年後に助教授[6]。1937年(昭和12年)には 論文「中世武家不動産訴訟法の研究」で東京帝国大学から法学博士を受ける[7][8]。
「Category:法学博士取得者」を参照
1942年(昭和17年)に教授就任[9]。1968年(昭和43年)に退官後は名誉教授となり、新潟大学人文学部教授[10]、1970年(昭和45年)専修大学法学部教授、1979年(昭和54年)創価大学法学部教授として教鞭を執る。
『徳川禁令考』『藩法集』等の史料収集・編集・刊行を初め、近世法制史研究に多くの業績を残した。1970年(昭和45年)紫綬褒章、1977年(昭和52年)日本学士院会員、1978年(昭和53年)勲二等旭日重光章、1984年(昭和59年)文化功労者、1990年(平成2年)文化勲章。主著に『日本法制史概説』等。満85歳没。
主な著作
[編集]- 『中世武家不動産訴訟法の研究』(弘文堂書房、1938年)
- 『日本法制史概説』(弘文堂、1948年)
- 『日本不動産占有論 中世における知行の研究』(創文社、1952年)
- 『天皇 天皇統治の史的解明』(弘文堂、1952年)
- 『日本史概説』(創文社、1953年)
- 『大化改新と鎌倉幕府の成立』(創文社、1958年)
- 『江戸時代漫筆 江戸の町奉行その他』(井上書房、1959年)
- 『江戸時代漫筆 江戸の遊女その他 続』(井上書房、1961年)
- 『江戸時代漫筆 第3(ばくちその他)』(井上書房、1963年)
- 『はん』(学生社、1964年)
- 『江戸の刑罰』(中公新書、1964年)
- 『江戸時代漫筆 人殺・密通その他 第4』(井上図書、1964年)
- 『江戸の離婚 三行り半と縁切寺』(日本経済新聞社(新書)、1965年)
- 『吉原 江戸の遊廓の実態』(中公新書、1967年)
- 『江戸時代漫筆 第5(将軍の生活その他)』(自治日報社、1967年)
- 『江戸町方の制度』(人物往来社、1968年)
- 『江戸時代漫筆 第6 商人と商取引』(自治日報社出版局、1971年)
- 『江戸時代漫筆 第7 江戸の離婚』(自治日報社出版局、1971年)
- 『略説日本国家史』(東京大学出版会、1972年)
- 『日本婚姻法史』(創文社、1977年)
- 『日本団体法史』(創文社、1978年)
- 『近世関東の被差別部落』 (明石書店、1978年)
- 『民法典の編纂』(創文社、1979年)
- 『日本相続法史』(創文社、1980年)
- 『家と戸籍の歴史』(創文社、1981年)
- 『近世取引法史』(創文社、1982年)
- 『天皇 天皇の生成および不親政の伝統』(山川出版社、1982年、のち講談社学術文庫、2011年)
- 『近世民事訴訟法史 正続』(創文社、1984-1985年)
- 『日本刑事法史』(創文社、1986年)
- 『江戸の賤民』(明石書店、1989年)
- 『江戸時代土地法の生成と体系』(創文社、1989年)
- 『印判の歴史』(明石書店、1991年)
- 『刑罰の歴史』(明石書店、1992年)
- 『日本の歴史を読み解く 法制史家がみた歴史の光と影』(明石書店、1993年)
- 『女人差別と近世賤民』(明石書店、1995年)
- 『吉原 公儀と悪所』(明石書店、2012年)ISBN 978-4-7503-3711-1
記念論集
[編集]参考文献
[編集]- 署名なし「石井良助先生略歴および主要著書」『創文』第342号、創文社、1993年、1 - 3頁。
脚注
[編集]- ^ 署名なし 1993
- ^ 日本歴史学会 編『日本史研究者辞典』吉川弘文館、1999年、25頁。 NCID BA41440802。
- ^ 東京府立第一中學校 編『東京府立第一中學校創立五十年史』東京府立第一中學校、1929年、72頁。
- ^ 『第一高等学校一覧 自昭和2年至昭和3年』 - 第一高等学校、1927年(昭和2年)8月、p.168
- ^ 『東京帝国大学一覧 昭和5年度』 - 東京帝国大学、1930年(昭和5年)、p.541
- ^ 『東京帝国大学一覧 昭和8年度』 - 東京帝国大学、1933年(昭和8年)、p.349
- ^ “書誌情報”. 国立情報学研究所. 2020年10月19日閲覧。
- ^ 『官報』第3127号 - 1937年(昭和12年)6月8日、p.242
- ^ 『東京帝国大学一覧 昭和17年』 - 東京帝国大学、1943年(昭和18年)、p.489
- ^ 『新潟大学学報』第263号、新潟大学事務局、1968年5月、3222頁。『新潟大学学報』第286号、新潟大学事務局、1970年4月、3544頁。
外部リンク
[編集]- 我が古法に於ける少年保護 ※ 2020年(令和2年)10月20日現在、非公開。 『少年保護論集』司法保護研究所、1944年(昭和19年)